-2025.12.18-

性能向上調査　

総合的にリフォームを行うための調査で基本設計を行うための基礎資料となります。

一言に調査といっても目的があり調査により内容が異なります。

目的に合った調査を行うことをお勧めします。

一般的な調査診断の種類です

場合によっては

・一次調査→二次調査

・二次調査→性能向上調査

と徐々に進める場合もあります。

その場合も前回の内容を踏襲しながらより詳しく調査することになるので無駄とはなりません。

今回も二次調査→性能向上調査　　というルートです。

二次調査資料があるので　性能向上調査の基礎資料を基に重複する調査を除きながら調査方法を立案することもスムーズとなりました。

今回の主なチェック個所は以下の通り

・外壁面素材ごとの劣化程度把握

・増築部分の断熱存在

・基礎立ち上がりの存在把握

・旧水回りコンクリートブロックの存在把握

・断熱存在と種別の確認

・増築部分の工法と壁工法把握

・内部の段差、外部への段差把握

・既存の手すり位置

・各開口部のサイズ、種別、ガラス把握

・外部の排水状況

・設備機器の配置、個数の把握

住宅医による調査は複数人で行うことが多いですがこの現場では一人で行いました。

お施主さんにもお手伝いいただきました（恐縮です）

野帳をまとめこれから基本設計を行います。

目標予算があるのでどれだけのことが出来るか優先順位と予算の振り分けが勘所となりそうです。

-2025.10.29-

住宅医の調査診断とは？

既存住宅と一言で言っても建築された年代、工法（伝統工法、在来工法、混構造等）も多様です。
一般的な調査方法も様々で調査依頼者が調査に必要とされることが何なのかによって選択するべきです。
住宅医の調査診断は主に既存の建築を再生、利活用、リノベーション、断熱改修、機能改修をする方にとって有益となる調査方法です。

性能向上調査と言われるもので六つ（劣化/省エネ/耐震性/バリアフリー/温熱性/火災時安全性）の指標を数値化します。
人間ドックに例えて、既存ドックと呼んでいます。

建築（家）も同じで状態を把握してから治療（改修リノベーション）へ進むことが大切です。

住宅医のインスペクションを行うメリット・デメリット

調査内容を総合的に判断できるように、メリットとデメリットをまとめてみましたので参考にご覧下さい。

メリット

・現状の状態、改修可能性などについて調査担当者（設計者）の意見を聞けます。

・主要構造部の劣化状況の把握、断熱材の有無、耐震要素の把握、バリアフリー性、防火性能、建物履歴、維持管理の状態が把握できます。

・調査診断報告書は、その後の詳細調査や設計、施工にも活かせる資料となります。

・小屋裏や床下など、普段目にしない部分の状況が把握できます。

・耐震性能（評点等）や断熱性能（Q値、UA値）等は、オプションで計算可能。

デメリット

・費用と時間がかかる。

・瑕疵（かし）保険つき中古住宅保証ではない。

・非破壊の調査となるので、調査できない箇所もある。

詳細は　住宅医協会ＨＰ　をご覧ください。

調査の流れ

調査検討・依頼前（図面、公的資料の有無の確認、調査見積提示）※図面がない場合は測量、図面化費用が別途必要です
↓
調査依頼（申込書受領後　調査日程時間の調整）
↓
現地状況調査（調査当日に調査内容説明）
↓
報告書完成（調査日の次の日から2週間程度。※調査内容によって異なります。）
↓
報告（PDFデータをメール送信）
↓
調査報告業務完了

住宅医の調査診断費用の目安

図面が存在する場合（図面作成を行わない場合）
延床面積 調査費用の目安　
～120m² 約150,000円＋税
125～150m² 約200,000円＋税
150～175m² 約230,000円＋税
175以上　 見積もりいたします

図面がない場合は測量、作図を行います120㎡の場合約100,000円程度別途費用が掛かります

住宅医の調査診断オプション

・耐震診断計算（評点算出）　

・外皮性能等計算

ご注意：リノベーション設計をご依頼の場合は設計監理委託費用より住宅医による調査診断費用分を差し引かせてもらいます。

（2025年10月1日改定）

-2022.1.17-

Improve House　工事前準備中

OBお施主さんの同級生の家です。

既存住宅を購入し予算内でリノベーションしたい。

これから暮らすために劣化改修と共に必要な性能も高めたい。

その要望が可能なのかを判断するために購入前に現地調査を行い、劣化箇所、建物の性能を把握。

結果は予想以上に劣化は少なく、基礎構造も問題なし、耐震性も担保されていてリノベーションするには最適な素材と判断しました。

今回で分かったことは建築基準法　2000年基準以前の住宅でも素性の良い住宅は存在するという事。

一般的には1981年以前は新耐震基準の境目の年で新耐震になったのですが2000年の木造住宅耐震性の強化までは耐震壁量は増えたものの施工方法は1981年とあまり変わらない。（金融公庫住宅は金物設置が必要）という認識でしたがこんな物件もあるのだなという感想。

無事、購入となり基本設計を進めることになりました。

その後、概算工事費を設計と同時進行で算出する方法をとり比較的短期間で契約まで行うことができました。

建物の引き渡しが1月末なのでその後からの工事となります。

お楽しみに！