建築コラム

前回のコラム「手摺の施工例」に引き続き、ＦＯＲＭＡが設計時にこだわる「手摺（てすり）」の実例を紹介したいと思います。

手摺の用途は書いて字の如くではあります。
落下防止や行動の補助のために取り付けられるものです。



日本では法律では
　・階段
　・踊り場２Ｆ以上のバルコニー
　・屋上
に設置する事が義務付けられています。

手摺とは、狭い意味では「横に渡された手で掴む横材」を指しますが、一般的には、横材以外の構成部材（手摺子や親柱等）も含めて手摺といったりします。
木、金属、石、コンクリート等の材料で作ります。


ＦＯＲＭＡでは手摺が空間に与える影響は大きいと考えていて、その場所や空間のイメージに合わせてその都度デザインを考えています。
今回は、今までの実例を踏まえながら詳しく解説をしたいと思います。

狭小住宅を設計するにあたり、ＦＯＲＭＡが設計事務所としてこだわっているポイントや実例に沿った設計手順などを簡単にご紹介します。
これらの点を踏まえれば、狭小住宅は非常に高いポテンシャルの家になるとＦＯＲＭＡは考えています。

詳細調査（建物の精密検査を入念に行う）

人間の病気では、手術を行う事になれば入念な精密検査が必要です。

建物のリフォームも人間にたとえれば重要な手術です。
完全なリフォームを行うためには、家にとっても入念な詳細調査が必要となります。

「耐震診断士とは」
耐震診断士という国家資格はありません。
都道府県で建築士を木造住宅の耐震診断士(以下耐震診断士）として登録しています。
（民間のＮＰＯ、組合等の団体が独自に耐震○○○資格者を定めている場合もあります）

京都府の登録の要件は建築士（一級、２級、木造）で、専業の設計事務所・建設会社、工務店内にある設計事務所が大半です。
国や行政の助成金・補助金を使う場合は、各都道府県に登録されている耐震診断士が耐震診断業務を行う事が前提となっています。

助成金や補助の存在を知らずにリフォームを進めて後から知って使えないというのはよく聞く話です。耐震診断士に求められるのは・・・

今回は、木造住宅の耐震診断の事について書いてみたいと思います。
概要、内容はＨＰの耐震診断のページをご参考に

耐震診断の基準となっている法律が「建築物の耐震改修の促進に関する法律」

 

実際には法3条の「特定建築物の耐震診断、耐震改修に関する指針」に準ずる方法として「木造住宅の耐震診断と補強方法」（建築防災協会発行）が認定されていて地震に対する要求性能は次のような設定がされています。　

以前、ＦＯＲＭＡの建築見学で河井寛治朗記念館を訪れた時非常に印象に残ったのが２階がせり出した外観でした。

京都町家の平入り屋根の軒を深くとっている場合とよく似た組み方でしたが河井寛治朗記念館では壁もオーバーハングしています。

伝統的な工法なのか寛治朗が考えたものなのかこの部分が非常に気になっていましたがその謎が解けました。

■事前調査（建物の簡単な健康診断）

リフォームの相談を受けると、まず最初にリフォームに関する事前調査を行います。人でいうと健康診断の段階です。

■中古住宅のリフォームを行ううえで必要なこと

自宅を改築する場合、中古住宅を手に入れて改修する場合、どのようにすれば信頼のおけるプロセスで進める事ができるのでしょうか？

街中で見かけたフェンスや手摺で、私好みのデザインを纏めてみました。
フェンスや手摺に着目して街中を歩いてみると、実にバリエーションに富んだデザインのフェンスが存在することに、皆さん驚かれるのではないでしょうか。